建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 本社工場については、当社の本社第三工場の建物の一部を賃貸しております。なお、年間賃貸料は25,440千円となっております。
(3) 在外子会社

2015/06/22 10:43

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～38年
機械及び装置 7年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/22 10:43

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
現金及び預金	345,304千円	356,903千円
建物及び構築物	1,399,626千円	1,341,992千円
土地	1,250,429千円	1,255,169千円

(2) 対応する債務

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、当社及び一部連結子会社では平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～40年
機械装置及び運搬具 3年～12年
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じて会計処理を行っております。2015/06/22 10:43