建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注1) 本社工場については、当社の本社第三工場の建物の一部を賃貸しております。なお、年間賃貸料は25,440千円となっております。
(注2) 本社工場及び茨城工場については、当連結会計年度において減損損失32,512千円を計上しております。なお、帳簿価額は、減損損失計上後の金額であります。

2016/06/20 9:28

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～38年
機械及び装置 7年～12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/20 9:28

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
現金及び預金	356,903千円	343,597千円
建物及び構築物	1,341,992千円	1,269,882千円
土地	1,255,169千円	1,251,140千円

(2) 対応する債務

2016/06/20 9:28

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、当社及び一部連結子会社では平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～40年
機械装置及び運搬具 3年～12年
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/20 9:28