- #1 主要な設備の状況
(注1) 東伸工業株式会社は、当社の本社第三工場の建物の一部を賃借しております。なお、年間賃借料は25,440千円となっております。
(注2) 東伸工業株式会社の本社工場及び茨城工場における帳簿価額は、減損損失計上後の金額であります。
2019/06/24 11:59- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～38年
機械及び装置 7年～12年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用目的ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/06/24 11:59 - #3 担保に供している資産の注記（連結）
(1) 担保に供している資産
| 前連結会計年度(2018年3月31日) | 当連結会計年度(2019年3月31日) |
| 現金及び預金 | 343,613千円 | 343,620千円 |
| 建物及び構築物 | 1,060,142千円 | 1,003,249千円 |
| 土地 | 1,212,275千円 | 1,212,275千円 |
(2) 対応する債務
- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、当社及び国内連結子会社では1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/24 11:59- #5 重要な会計方針、財務諸表（連結）
(1) 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/24 11:59- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法。ただし、当社及び国内連結子会社では1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年～40年
機械装置及び運搬具 3年～12年
②リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 11:59
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
