無形固定資産
連結
- 2013年5月31日
- 658万
- 2014年5月31日 +15.19%
- 759万
個別
- 2013年5月31日
- 631万
- 2014年5月31日 +12.69%
- 711万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、全社資産が33,742千円であります。全社資産の主なものは当社の管理部門に係る資産であります。2017/01/24 14:20
(3)減価償却費又は有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社管理部門の資産に係る ものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントである「画像検査装置」であります。
2.調整額の内訳は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、全社費用(主として本社管理部門費)が△313,481千円、たな卸資産の調整額が△7,259千円であります。
(2)セグメント資産の調整額は、全社資産が32,442千円であります。全社資産の主なものは当社の管理部門に係る資産であります。
(3)減価償却費又は有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、本社管理部門の資産に係る ものであります。
3.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2017/01/24 14:20 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2017/01/24 14:20 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)については定額法)によっております。
なお、平成19年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定率法又は旧定額法によっております。
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/01/24 14:20