有価証券報告書-第31期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社グループは、「技術は人のために」という理念の下、顧客の潜在的ニーズを製品化して提案する、市場創造型の企業たることを基本としてまいりました。そのため積極的な研究開発投資を行い、常に先端的技術の蓄積と製品系列の開発活動に取り組んでおります。
当社グループは、創業以来研究開発を最優先としており、当連結会計年度における研究開発費は186,869千円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
日本では、高速・高精細外観検査装置の開発、3Dソリューションシステムの開発、メディアネット機器の開発及び次世代フライホイール蓄電システムの開発を行っております。
当連結会計年度は、画像処理外観検査装置の高速化等の機能向上に向けた開発、「KEYCREATOR」の新バージョン及び新たなソフトウエアの開発並びにハイビジョン対応のリアルタイムIP映像伝送装置の新製品開発に取り組みました。また、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)からの助成金交付を受けながら、安全、低コスト、大容量の蓄電媒体としての次世代フライホイール蓄電システムの製品化に向けた開発に取り組みました。当連結会計年度における研究開発費の金額は170,858千円であります。
米国では、3Dソリューションシステムについて、当社からの受託開発を行っております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は16,011千円であります。
当社グループは、創業以来研究開発を最優先としており、当連結会計年度における研究開発費は186,869千円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと次のとおりであります。
日本では、高速・高精細外観検査装置の開発、3Dソリューションシステムの開発、メディアネット機器の開発及び次世代フライホイール蓄電システムの開発を行っております。
当連結会計年度は、画像処理外観検査装置の高速化等の機能向上に向けた開発、「KEYCREATOR」の新バージョン及び新たなソフトウエアの開発並びにハイビジョン対応のリアルタイムIP映像伝送装置の新製品開発に取り組みました。また、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)からの助成金交付を受けながら、安全、低コスト、大容量の蓄電媒体としての次世代フライホイール蓄電システムの製品化に向けた開発に取り組みました。当連結会計年度における研究開発費の金額は170,858千円であります。
米国では、3Dソリューションシステムについて、当社からの受託開発を行っております。
当連結会計年度における研究開発費の金額は16,011千円であります。