建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 4～12年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2015/09/29 10:23

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年7月1日至 平成27年6月30日)
建物及び構築物	-千円	730千円
機械装置及び運搬具	-	1,236

2015/09/29 10:23

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年6月30日)	当連結会計年度(平成27年6月30日)
建物及び構築物	207,435千円	240,048千円
土地	272,530	272,530

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/09/29 10:23

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。

資産の種類	内容及び金額
建物	本社建物の設備の新設52,180千円
工具、器具及び備品	試薬製造のための設備56,742千円、プラスティック消耗品製造のための金型製作46,300千円

2.当期減少額のうち主なものは、以下のとおりであります。

2015/09/29 10:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を、また、一部の在外連結子会社は定額法を採用しております。
(ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社は定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2015/09/29 10:23