プレシジョン・システム・サイエンス(7707)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 2億1044万
- 2009年6月30日 -4.92%
- 2億10万
- 2010年6月30日 -4.64%
- 1億9081万
- 2011年6月30日 -2.96%
- 1億8516万
- 2012年6月30日 -4.37%
- 1億7707万
- 2013年6月30日 -3.92%
- 1億7013万
- 2014年6月30日 +213.23%
- 5億3291万
- 2015年6月30日 +3.45%
- 5億5130万
- 2016年6月30日 -39.32%
- 3億3454万
- 2017年6月30日 +2.51%
- 3億4293万
- 2018年6月30日 -5.11%
- 3億2542万
- 2019年6月30日 -5.06%
- 3億895万
- 2020年6月30日 -4.74%
- 2億9430万
- 2021年6月30日 +110.47%
- 6億1942万
- 2022年6月30日 +237.01%
- 20億8749万
- 2023年6月30日 -2.81%
- 20億2889万
- 2024年6月30日 -57.75%
- 8億5722万
- 2025年6月30日 -1%
- 8億4868万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/29 15:06
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/09/29 15:06
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 建物及び構築物 1,237 千円 2,058 千円 機械装置及び運搬具 0 1,134 - #3 当座貸越契約及び(又は)貸出コミットメントに関する借手の注記
- 国庫補助金により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/09/29 15:06
前事業年度(2024年6月30日) 当事業年度(2025年6月30日) 建物 991,649 千円 991,649 千円 機械及び装置 310,656 310,656 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2025/09/29 15:06
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 895,184 千円 89,186 千円 土地 212,469 157,621
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金により固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2025/09/29 15:06
前連結会計年度(2024年6月30日) 当連結会計年度(2025年6月30日) 建物及び構築物 991,649 千円 991,649 千円 機械装置及び運搬具 310,656 310,656 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- り、内訳は以下のとおりです。2025/09/29 15:06
当社グループの事業は、自動化システムインテグレーションサービス事業のみの単一のセグメントであり、連結の見地からグルーピングを行い当社及び当社の連結子会社を合わせて一つの資産グループとしております。但し、処分予定資産及び遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております場所 用途 種類 金額 秋田県横手市 試薬製造施設 建物及び構築物等 104,655千円 東京都新宿区 検査施設 建物及び構築物等 29,486千円 秋田県大館市 検証用装置 工具、器具及び備品 26,904千円
その結果、当連結会計年度末における事業の抜本的改善策の一環としての事業拠点の統廃合等の過程における試薬製造施設及び検証用装置であった固定資産、閉鎖を決定した検査施設は減損の兆候が認められたため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #7 設備投資等の概要
- 1 【設備投資等の概要】2025/09/29 15:06
当連結会計年度におきましては、総額53百万円の設備投資を実施いたしました。その主な内容は、建物及び構築物、工具器具及び備品、ソフトウェア等によるものであります。
当社グループは、同一の従業員が複数の事業に従事しているため、セグメント別には記載しておりません。なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く)2025/09/29 15:06
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。