リース資産（純額）
- 【期間】
- 通期
連結
- 2011年3月31日
- 7億6375万
- 2012年3月31日 -5.4%
- 7億2251万
- 2013年3月31日 -9.71%
- 6億5233万
- 2014年3月31日 -8.92%
- 5億9416万
- 2015年3月31日 -12.03%
- 5億2271万
- 2016年3月31日 -13.67%
- 4億5126万
- 2017年3月31日 -81.03%
- 8559万
- 2018年3月31日 -17.2%
- 7087万
- 2019年3月31日 -20.77%
- 5615万
- 2020年3月31日 -26.22%
- 4143万
- 2021年3月31日 -35.53%
- 2671万
- 2022年3月31日 -50.54%
- 1321万
- 2023年3月31日 -89.93%
- 133万
個別
- 2011年3月31日
- 7億6375万
- 2012年3月31日 -5.4%
- 7億2251万
- 2013年3月31日 -9.71%
- 6億5233万
- 2014年3月31日 -8.92%
- 5億9416万
- 2015年3月31日 -12.03%
- 5億2271万
- 2016年3月31日 -13.67%
- 4億5126万
- 2017年3月31日 -81.03%
- 8559万
- 2018年3月31日 -17.2%
- 7087万
- 2019年3月31日 -20.77%
- 5615万
- 2020年3月31日 -26.22%
- 4143万
- 2021年3月31日 -35.53%
- 2671万
- 2022年3月31日 -55.11%
- 1198万
- 2023年3月31日 -94.73%
- 63万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）
- 所有権移転外ファイナンス・リース取引2023/06/29 12:14
(1)リース資産の内容
① 有形固定資産 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当連結会計年度負担額を計上しております。2023/06/29 12:14 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 12:14
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 3.固定資産の減価償却の方法2023/06/29 12:14
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。