朝日インテック（7747）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2008年6月30日: 9億4879万
2009年6月30日 +10.91%: 10億5229万
2010年6月30日 +23.97%: 13億457万
2011年6月30日 +43.57%: 18億7304万
2012年6月30日 -1.33%: 18億4804万
2013年6月30日 +5.77%: 19億5463万
2013年12月31日 -38.36%: 12億482万
2014年6月30日 +125.3%: 27億1449万
2014年12月31日 -44.73%: 15億37万
2015年6月30日 +115.34%: 32億3087万
2015年12月31日 -46.56%: 17億2668万
2016年6月30日 +125.06%: 38億8607万
2016年12月31日 -50.35%: 19億2952万
2017年6月30日 +133.06%: 44億9695万
2017年12月31日 -47.63%: 23億5520万
2018年6月30日 +114.5%: 50億5201万
2018年12月31日 -46.16%: 27億1980万
2019年6月30日 +121.94%: 60億3644万
2019年12月31日 -48.66%: 30億9939万
2020年6月30日 +112.27%: 65億7911万
2020年12月31日 -45.72%: 35億7100万
2021年6月30日 +110.7%: 75億2400万
2021年12月31日 -42.92%: 42億9500万
2022年6月30日 +106.5%: 88億6900万
2022年12月31日 -46.28%: 47億6400万
2023年6月30日 +104.09%: 97億2300万
2023年12月31日 -45.44%: 53億500万
2024年6月30日 +119.83%: 116億6200万
2024年12月31日 -50.09%: 58億2000万
2025年6月30日 +110.45%: 122億4800万
2025年12月31日 -50.11%: 61億1100万

個別

2008年6月30日: 9億4879万
2009年6月30日 +10.91%: 10億5229万
2010年6月30日 +20.42%: 12億6717万
2011年6月30日 +40.23%: 17億7694万
2012年6月30日 -0.91%: 17億6080万
2013年6月30日 +6%: 18億6641万
2014年6月30日 +33.85%: 24億9813万
2015年6月30日 +14.43%: 28億5871万
2016年6月30日 +16.05%: 33億1748万
2017年6月30日 +11.49%: 36億9872万
2018年6月30日 +17.48%: 43億4522万
2019年6月30日 +20.52%: 52億3690万
2020年6月30日 +9.56%: 57億3749万
2021年6月30日 +14.67%: 65億7900万
2022年6月30日 +20.23%: 79億1000万
2023年6月30日 +12.15%: 88億7100万
2024年6月30日 +20.54%: 106億9300万
2025年6月30日 +2.9%: 110億300万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※3 研究開発費の総額

	前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)		当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
一般管理費に含まれる研究開発費	11,662	百万円	12,248	百万円

2025/09/24 15:00

#2 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)		当事業年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
減価償却費	1,242	百万円	1,350	百万円
研究開発費	10,693	百万円	11,003	百万円
支払手数料	3,105	百万円	3,181	百万円

2025/09/24 15:00

#3 研究開発活動

なお、同技術につきましては、今後、新しい臨床ニーズを探索しながら、より広範囲での適用可能性を探って参ります。
当連結会計年度における研究開発費は、10,262百万円であります。
(デバイス事業)

2025/09/24 15:00

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

売上総利益は、タイバーツ高などのマイナス要因がありましたが、売上高の増加や生産性向上に伴う売上総利益率の上昇により、812億35百万円(同17.6%増)となりました。
営業利益は、米国の非循環器領域及び国内の新領域における販売強化を目的とした営業関連費用や、研究開発費の増加などにより、販売費及び一般管理費が増加したものの、300億79百万円(同35.9%増)となりました。
経常利益は、為替差損の増加などがあったものの、補助金収入の増加などにより295億63百万円(同34.6%増)となりました。

2025/09/24 15:00