建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～47年
機械及び装置 7年～10年

2016/09/29 10:52

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保に供している資産

	前連結会計年度(平成27年6月30日)	当連結会計年度(平成28年6月30日)
建物及び構築物	792,788千円	773,188千円
土地	604,979千円	604,979千円

(2) 上記に対応する債務

2016/09/29 10:52

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主に定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～47年
機械装置及び運搬具 5年～10年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社は、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、「リース資産」は、有形固定資産「その他」及び無形固定資産「その他」に含めて表示しております。2016/09/29 10:52