有価証券報告書-第40期(平成27年7月1日-平成28年6月30日)
当事業年度の開始日から有価証券報告書提出日までの間に次の書類を提出しております。
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(第39期)(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日)平成27年9月30日東海財務局長に提出
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
平成27年9月30日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書及び確認書
第40期第1四半期 (自 平成27年7月1日 至 平成27年9月30日)平成27年11月13日東海財務局長に提出
第40期第2四半期 (自 平成27年10月1日 至 平成27年12月31日)平成28年2月12日東海財務局長に提出
第40期第3四半期 (自 平成28年1月1日 至 平成28年3月31日)平成28年5月13日東海財務局長に提出
(4) 有価証券報告書の訂正報告書及び確認書
事業年度(第35期)(自 平成22年7月1日 至 平成23年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第36期)(自 平成23年7月1日 至 平成24年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第37期)(自 平成24年7月1日 至 平成25年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第38期)(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第39期)(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
(5) 臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成27年9月30日東海財務局長に提出
(1) 有価証券報告書及びその添付書類並びに確認書
事業年度(第39期)(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日)平成27年9月30日東海財務局長に提出
(2) 内部統制報告書及びその添付書類
平成27年9月30日東海財務局長に提出
(3) 四半期報告書及び確認書
第40期第1四半期 (自 平成27年7月1日 至 平成27年9月30日)平成27年11月13日東海財務局長に提出
第40期第2四半期 (自 平成27年10月1日 至 平成27年12月31日)平成28年2月12日東海財務局長に提出
第40期第3四半期 (自 平成28年1月1日 至 平成28年3月31日)平成28年5月13日東海財務局長に提出
(4) 有価証券報告書の訂正報告書及び確認書
事業年度(第35期)(自 平成22年7月1日 至 平成23年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第36期)(自 平成23年7月1日 至 平成24年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第37期)(自 平成24年7月1日 至 平成25年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第38期)(自 平成25年7月1日 至 平成26年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
事業年度(第39期)(自 平成26年7月1日 至 平成27年6月30日)平成28年6月15日東海財務局長に提出
(5) 臨時報告書
企業内容等の開示に関する内閣府令第19条第2項第9号の2(株主総会における議決権行使の結果)の規定に基づく臨時報告書
平成27年9月30日東海財務局長に提出