太陽工機(6164)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 7503万
- 2009年3月31日 -5.4%
- 7098万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 9億8461万
- 2010年12月31日 -5.41%
- 9億3135万
- 2011年3月31日 -1.91%
- 9億1360万
- 2011年6月30日 -1.67%
- 8億9832万
- 2011年9月30日 -1.76%
- 8億8255万
- 2011年12月31日 -1.74%
- 8億6722万
- 2012年3月31日 -2.03%
- 8億4965万
- 2012年6月30日 -1.66%
- 8億3554万
- 2012年9月30日 -1.6%
- 8億2221万
- 2012年12月31日 -1.72%
- 8億803万
- 2013年3月31日 -1.75%
- 7億9390万
- 2013年6月30日 -1.2%
- 7億8440万
- 2013年9月30日 -1.63%
- 7億7159万
- 2013年12月31日 -1.66%
- 7億5878万
- 2014年3月31日 -1.66%
- 7億4619万
- 2014年6月30日 -1.56%
- 7億3455万
- 2014年9月30日 -1.58%
- 7億2292万
- 2014年12月31日 -1.61%
- 7億1128万
- 2015年3月31日 -1.64%
- 6億9964万
- 2015年6月30日 -1.09%
- 6億9198万
- 2015年9月30日 -1.56%
- 6億8122万
- 2015年12月31日 -1.58%
- 6億7045万
- 2016年3月31日 -1.28%
- 6億6189万
- 2016年6月30日 -6.79%
- 6億1697万
- 2016年9月30日 -1.55%
- 6億743万
- 2016年12月31日 -1.57%
- 5億9788万
- 2017年3月31日 -1.5%
- 5億8894万
- 2017年6月30日 -1.5%
- 5億8012万
- 2017年9月30日 -1.52%
- 5億7130万
- 2017年12月31日 -1.54%
- 5億6248万
- 2018年3月31日 -1.37%
- 5億5478万
- 2018年6月30日 -1.22%
- 5億4799万
- 2018年9月30日 -1.52%
- 5億3966万
- 2018年12月31日 -1.54%
- 5億3132万
- 2019年3月31日 -1.57%
- 5億2300万
- 2019年6月30日 -1.05%
- 5億1749万
- 2019年9月30日 -1.56%
- 5億942万
- 2019年12月31日 -1.09%
- 5億388万
- 2020年3月31日 -1.66%
- 4億9550万
- 2020年6月30日 -1.69%
- 4億8711万
- 2020年9月30日 -1.19%
- 4億8129万
- 2020年12月31日 -1.75%
- 4億7286万
- 2021年3月31日 -1.78%
- 4億6442万
- 2021年6月30日 -1.82%
- 4億5599万
- 2021年9月30日 -1.85%
- 4億4755万
- 2021年12月31日 -1.82%
- 4億3938万
- 2022年3月31日 -1.92%
- 4億3094万
- 2022年6月30日 +78.43%
- 7億6895万
- 2022年9月30日 -2.07%
- 7億5300万
- 2022年12月31日 -2.12%
- 7億3705万
- 2023年3月31日 -2.16%
- 7億2111万
- 2023年6月30日 -2.21%
- 7億516万
- 2023年9月30日 -2.16%
- 6億8992万
- 2023年12月31日 -2.32%
- 6億7395万
- 2024年3月31日 -2%
- 6億6045万
- 2024年6月30日 +6.74%
- 7億495万
- 2024年9月30日 -1.62%
- 6億9352万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2024/03/28 14:36
当事業年度末の固定資産は前事業年度末に比べて32,955千円増加し、2,384,268千円となりました。これは主に工具、器具及び備品が10,920千円、建設仮勘定が126,280千円増加したこと、建物が63,106千円、機械及び装置が21,784千円減少したことによるものです。
(流動負債) - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2024/03/28 14:36
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。