太陽工機(6164)の無形固定資産の推移 - 四半期
個別
- 2008年3月31日
- 1716万
- 2009年3月31日 +157.66%
- 4422万
- 2010年3月31日 -21.23%
- 3483万
- 2010年12月31日 -24.54%
- 2628万
- 2011年3月31日 -10.62%
- 2349万
- 2011年6月30日 -11.72%
- 2074万
- 2011年9月30日 -12.93%
- 1806万
- 2011年12月31日 -14.76%
- 1539万
- 2012年3月31日 -16.91%
- 1279万
- 2012年6月30日 -19.94%
- 1024万
- 2012年9月30日 +10.79%
- 1134万
- 2012年12月31日 -19.97%
- 907万
- 2013年3月31日 -26.8%
- 664万
- 2013年6月30日 -26.69%
- 487万
- 2013年9月30日 -1.74%
- 478万
- 2013年12月31日 -3.97%
- 459万
- 2014年3月31日 +6.7%
- 490万
- 2014年6月30日 -8.28%
- 449万
- 2014年9月30日 -6.8%
- 419万
- 2014年12月31日 -7.32%
- 388万
- 2015年3月31日 -1.24%
- 383万
- 2015年6月30日 -0.91%
- 380万
- 2015年9月30日 +203%
- 1152万
- 2015年12月31日 +91.16%
- 2202万
- 2016年3月31日 +32.26%
- 2913万
- 2016年6月30日 +16.66%
- 3398万
- 2016年9月30日 -3.07%
- 3294万
- 2016年12月31日 -0.24%
- 3286万
- 2017年3月31日 -5.03%
- 3121万
- 2017年6月30日 +12.14%
- 3500万
- 2017年9月30日 +2.18%
- 3576万
- 2017年12月31日 -23.05%
- 2751万
- 2018年3月31日 +15.28%
- 3172万
- 2018年6月30日 +67.82%
- 5323万
- 2018年9月30日 -6.55%
- 4975万
- 2018年12月31日 -6.98%
- 4627万
- 2019年3月31日 -0.69%
- 4595万
- 2019年6月30日 +6.74%
- 4905万
- 2019年9月30日 -0.19%
- 4896万
- 2019年12月31日 +15.75%
- 5667万
- 2020年3月31日 -4.52%
- 5411万
- 2020年6月30日 +2.27%
- 5534万
- 2020年9月30日 +3.46%
- 5725万
- 2020年12月31日 +6.95%
- 6123万
- 2021年3月31日 -9.13%
- 5565万
- 2021年6月30日 +9.29%
- 6082万
- 2021年9月30日 -0.62%
- 6044万
- 2021年12月31日 -9.26%
- 5484万
- 2022年3月31日 +59.81%
- 8765万
- 2022年6月30日 +14.47%
- 1億33万
- 2022年9月30日 -4.56%
- 9575万
- 2022年12月31日 -9.13%
- 8701万
- 2023年3月31日 -8%
- 8005万
- 2023年6月30日 +0.04%
- 8008万
- 2023年9月30日 +11.67%
- 8943万
- 2023年12月31日 -6.23%
- 8386万
- 2024年3月31日 -5.24%
- 7946万
- 2024年6月30日 +1.83%
- 8092万
- 2024年9月30日 +63.12%
- 1億3200万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記
- 当第3四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は、次のとおりであります。2023/11/07 13:50
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (固定資産)2023/11/07 13:50
当第3四半期会計期間末の固定資産は前事業年度末に比べて46,086千円増加し、2,397,399千円となりました。これは主に有形固定資産が55,076千円、無形固定資産が2,414千円、投資その他の資産(その他)に含まれる敷金及び保証金が4,883千円増加したこと、投資その他の資産に含まれる繰延税金資産が12,616千円、投資その他の資産(その他)に含まれる長期前払費用が3,789千円減少したことによるものです。
(流動負債)