YKKの建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3585億900万
2009年3月31日 -5.13%: 3401億1800万
2010年3月31日 +0.53%: 3419億2700万
2010年12月31日 -3.1%: 3313億1300万
2011年3月31日 +0.09%: 3316億1300万
2011年6月30日 +0.29%: 3325億9000万
2011年9月30日 -1.52%: 3275億1900万
2011年12月31日 +0.38%: 3287億6200万
2012年3月31日 +0.04%: 3288億9700万
2012年6月30日 -0.86%: 3260億6500万
2012年9月30日 +0.42%: 3274億3600万
2012年12月31日 +3.15%: 3377億5500万
2013年3月31日 +2.89%: 3475億1800万
2013年6月30日 +1.56%: 3529億2700万
2013年9月30日 +0.21%: 3536億7700万
2013年12月31日 +2.84%: 3637億3900万
2014年3月31日 -1.2%: 3593億7000万
2014年6月30日 -0.56%: 3573億4300万
2014年9月30日 +3.64%: 3703億6100万
2014年12月31日 +4.13%: 3856億7500万
2015年3月31日 -0.28%: 3845億7800万
2015年6月30日 +1.22%: 3892億7500万
2015年9月30日 +1.74%: 3960億4800万
2015年12月31日 +2.24%: 4049億3100万
2016年3月31日 -0.52%: 4028億1500万
2016年6月30日 -2.67%: 3920億4800万
2016年9月30日 -0.62%: 3896億2500万
2016年12月31日 +4.74%: 4080億8100万
2017年3月31日 +0.18%: 4088億2200万
2017年6月30日 +0.5%: 4108億7100万
2017年9月30日 +1.29%: 4161億9100万
2017年12月31日 +1.63%: 4229億9100万
2018年3月31日 -1.26%: 4176億4900万
2018年6月30日 +0.46%: 4195億7300万
2018年9月30日 +1.17%: 4244億9400万
2018年12月31日 -0.28%: 4232億8800万
2019年3月31日 +1.2%: 4283億7600万
2019年6月30日 -0.06%: 4281億3500万
2019年9月30日 +0.74%: 4312億8400万
2019年12月31日 +1.72%: 4387億1700万
2020年3月31日 -0.5%: 4365億2700万
2020年6月30日 +0.17%: 4372億8400万
2020年9月30日 -0.14%: 4366億7300万
2020年12月31日 +0.34%: 4381億4500万
2021年3月31日 +1.9%: 4464億9100万
2021年6月30日 +0.7%: 4496億
2021年9月30日 +0.48%: 4517億4700万
2021年12月31日 +1.04%: 4564億5500万
2022年3月31日 +2.41%: 4674億5900万
2022年6月30日 +4%: 4861億7200万
2022年9月30日 +1.13%: 4916億8300万
2022年12月31日 -2.56%: 4790億8500万
2023年3月31日 +0.42%: 4811億1400万
2023年6月30日 +4%: 5003億6900万
2023年9月30日 +1.15%: 5061億2100万
2023年12月31日 -1.21%: 5000億1000万
2024年3月31日 +4.72%: 5235億9500万
2024年9月30日 +1.12%: 5294億4400万
2025年3月31日 +4.66%: 5541億1300万
2025年9月30日 +1.19%: 5607億3100万
2026年3月31日 +13.16%: 6345億

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～15年

2026/06/26 14:00

#2 減損損失に関する注記（連結）

(当連結会計年度)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
その他	1
オーストラリア	事業用資産	建物及び構築物	18
		機械装置及び運搬具	1,399
		土地	15
		建設仮勘定	37
		その他	555

当社グループは、減損損失の認定にあたり、他の資産又は資産グループから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとにグルーピングを行っております。
上記の事業用資産は収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。

2026/06/26 14:00