YKKの建物及び構築物の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3585億900万
- 2009年3月31日 -5.13%
- 3401億1800万
- 2010年3月31日 +0.53%
- 3419億2700万
- 2011年3月31日 -3.02%
- 3316億1300万
- 2012年3月31日 -0.82%
- 3288億9700万
- 2013年3月31日 +5.66%
- 3475億1800万
- 2014年3月31日 +3.41%
- 3593億7000万
- 2015年3月31日 +7.01%
- 3845億7800万
- 2016年3月31日 +4.74%
- 4028億1500万
- 2017年3月31日 +1.49%
- 4088億2200万
- 2018年3月31日 +2.16%
- 4176億4900万
- 2019年3月31日 +2.57%
- 4283億7600万
- 2020年3月31日 +1.9%
- 4365億2700万
- 2021年3月31日 +2.28%
- 4464億9100万
- 2022年3月31日 +4.7%
- 4674億5900万
- 2023年3月31日 +2.92%
- 4811億1400万
- 2024年3月31日 +8.83%
- 5235億9500万
- 2025年3月31日 +5.83%
- 5541億1300万
- 2026年3月31日 +14.51%
- 6345億
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は以下のとおりです。2026/06/26 14:00
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～15年 - #2 減損損失に関する注記（連結）
- (当連結会計年度)2026/06/26 14:00
当社グループは、減損損失の認定にあたり、他の資産又は資産グループから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとにグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) その他 1 オーストラリア 事業用資産 建物及び構築物 18 機械装置及び運搬具 1,399 土地 15 建設仮勘定 37 その他 555
上記の事業用資産は収益性が低下したため、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
