- 7981
- 2026/09/15
- 時価
- 1961億円
- PER 予
- 13.69倍
- 2010年以降
- 6.81-54.75倍
(2010-2026年) - PBR
- 1倍
- 2010年以降
- 0.47-1.11倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.01%
- ROE 予
- 7.31%
- ROA 予
- 5.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
仕掛品
連結
- 2023年3月31日
- 42億4500万
- 2024年3月31日 +15.15%
- 48億8800万
個別
- 2023年3月31日
- 41億2400万
- 2024年3月31日 +15.35%
- 47億5700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法によっております。
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/26 13:10 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2024/06/26 13:10
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2)棚卸資産の評価基準及び評価方法2024/06/26 13:10
商品及び製品、仕掛品は総平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)、原材料及び貯蔵品は移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
2 固定資産の減価償却の方法