有価証券報告書-第145期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。