仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3億6268万
- 2010年3月31日 +21.24%
- 4億3970万
- 2011年3月31日 -5.53%
- 4億1540万
- 2012年3月31日 -12.29%
- 3億6434万
- 2013年3月31日 -9.78%
- 3億2869万
- 2014年3月31日 +8.09%
- 3億5529万
- 2015年3月31日 -16.92%
- 2億9518万
- 2016年3月31日 -11.33%
- 2億6172万
- 2017年3月31日 +25.81%
- 3億2928万
- 2018年3月31日 -29.79%
- 2億3118万
- 2019年3月31日 +29.33%
- 2億9898万
- 2020年3月31日 +32.11%
- 3億9498万
- 2021年3月31日 -20.15%
- 3億1538万
- 2022年3月31日 -0.79%
- 3億1288万
- 2023年3月31日 +0.45%
- 3億1430万
個別
- 2008年3月31日
- 9308万
- 2009年3月31日 +105.96%
- 1億9171万
- 2010年3月31日 +24.53%
- 2億3874万
- 2011年3月31日 -95.3%
- 1123万
- 2017年3月31日 +1.35%
- 1138万
- 2018年3月31日 +782.17%
- 1億40万
- 2019年3月31日 +53%
- 1億5362万
- 2020年3月31日 +21.28%
- 1億8632万
- 2021年3月31日 -23.35%
- 1億4281万
- 2022年3月31日 +39.8%
- 1億9965万
- 2023年3月31日 +34.11%
- 2億6774万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (ハ)棚卸資産2023/06/30 14:20
製品、原材料及び仕掛品については、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
販売用不動産については、主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。