- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失(△)(円) | 49.97 | △16.35 | 8.01 | 31.13 |
- #2 業績等の概要
国内事業におきましては、高効率給湯器、ガスビルトインコンロ、コジェネレーションシステム、太陽光発電システムなどの拡販に取り組んでまいりました。海外事業におきましては、中国、北米などを中心に業績拡大を図りました。
この結果、当連結会計年度の売上高は2,189億43百万円(前年同期比9.3%増)となりました。利益面につきましては、付加価値商品の拡販やコスト削減に努めましたが、消費税増税の影響を受け、営業利益は74億7百万円(同23.4%減)、経常利益は94億39百万円(同14.6%減)となりました。当期純利益につきましては、市場環境の悪化により今後の利益拡大が見込めない家庭用太陽光発電システムからの撤退(2015年末目処での生産・販売中止)による事業整理損失や、浴室暖房乾燥機のリコールによる製品事故処理費用などを特別損失に計上したことから34億79百万円(同45.5%減)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
2015/03/27 13:49- #3 表示方法の変更、財務諸表（連結）
・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
2015/03/27 13:49- #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
国内事業におきましては、高効率給湯器、ガスビルトインコンロ、コジェネレーションシステム、太陽光発電システムなどの拡販に取り組んでまいりました。海外事業におきましては、中国、北米などを中心に業績拡大を図りました。
この結果、当連結会計年度の売上高は2,189億43百万円(前年同期比9.3%増)となりました。利益面につきましては、付加価値商品の拡販やコスト削減に努めましたが、消費税増税の影響を受け、営業利益は74億7百万円(同23.4%減)、経常利益は94億39百万円(同14.6%減)となりました。当期純利益につきましては、市場環境の悪化により今後の利益拡大が見込めない家庭用太陽光発電システムからの撤退(2015年末目処での生産・販売中止)による事業整理損失や、浴室暖房乾燥機のリコールによる製品事故処理費用などを特別損失に計上したことから34億79百万円(同45.5%減)となりました。
(3)経営成績に重要な影響を与える要因について
2015/03/27 13:49- #5 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
(1株当たり情報)
| 項目 | 前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) |
| 1株当たり純資産額 | 2,230円97銭 | 2,372円13銭 |
| 1株当たり当期純利益 | 133円58銭 | 72円76銭 |
| 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | - | - |
| なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式がないため記載しておりません。 | 同左 |
(注) 1株当たり
当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) |
| 1株当たり当期純利益 | | |
| 当期純利益(百万円) | 6,387 | 3,479 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | - | - |
| 普通株式に係る当期純利益(百万円) | 6,387 | 3,479 |
| 期中平均株式数(株) | 47,820,002 | 47,818,084 |
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