構築物(純額)
個別
- 2013年12月31日
- 2億7100万
- 2014年12月31日 -10.7%
- 2億4200万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2015/03/27 13:49
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 3年~50年 構築物 3年~45年 機械及び装置 4年~17年
定額法によっております。 - #2 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。2015/03/27 13:49
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) (売却損) (売却損) 建物及び構築物 7百万円 建物及び構築物 14百万円 土地 0 機械装置及び運搬具 0 (除却損) 工具、器具及び備品 0 建物及び構築物 169 土地 12 機械装置及び運搬具 15 (除却損) 工具、器具及び備品 34 建物及び構築物 32 無形固定資産 11 機械装置及び運搬具 27 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2015/03/27 13:49
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 建物及び構築物 471百万円 建物及び構築物 85百万円 機械装置及び運搬具 0 機械装置及び運搬具 0 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2015/03/27 13:49
(1)減損損失の認識に至った経緯用途 種類 場所 金額 機械装置及び運搬具、建設仮勘定等 群馬県前橋市 151 遊休資産 建物及び構築物等 兵庫県明石市 23 機械装置及び運搬具等 中華人民共和国広東省佛山市 69
住設システム分野の事業用資産については競争の激化によって収益性が著しく悪化したことにより、投資の回収が困難と判断されることから、減損損失として特別損失に計上しております。また、正味売却価額が帳簿価額を下回った遊休資産については、帳簿価額のうち回収可能価額を超過した額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。2015/03/27 13:49
② 無形固定資産建物及び構築物 3年~50年 機械装置及び運搬具 4年~17年 工具、器具及び備品 2年~20年
(リース資産を除く)