土地
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 75億100万
- 2009年3月31日 +8.87%
- 81億6600万
- 2010年3月31日 -0.33%
- 81億3900万
- 2011年3月31日 +14.25%
- 92億9900万
- 2012年3月31日 -1.62%
- 91億4800万
- 2013年3月31日 +5.84%
- 96億8200万
- 2014年3月31日 +5.86%
- 102億4900万
- 2015年3月31日 +12.76%
- 115億5700万
- 2018年3月31日 -5.54%
- 109億1700万
- 2019年3月31日 +1.74%
- 111億700万
- 2020年3月31日 +10.62%
- 122億8700万
- 2021年3月31日 +9.42%
- 134億4500万
- 2022年3月31日 +0.28%
- 134億8200万
- 2023年3月31日 +6.05%
- 142億9800万
個別
- 2008年3月31日
- 52億4600万
- 2009年3月31日 +4.06%
- 54億5900万
- 2010年3月31日 -1.47%
- 53億7900万
- 2011年3月31日 +24.69%
- 67億700万
- 2012年3月31日 -0.63%
- 66億6500万
- 2013年3月31日 ±0%
- 66億6500万
- 2014年3月31日 -2.22%
- 65億1700万
- 2015年3月31日 -3.44%
- 62億9300万
- 2016年3月31日 -0.72%
- 62億4800万
- 2017年3月31日 ±0%
- 62億4800万
- 2018年3月31日 ±0%
- 62億4800万
- 2019年3月31日 -1.78%
- 61億3700万
- 2020年3月31日 ±0%
- 61億3700万
- 2021年3月31日 ±0%
- 61億3700万
- 2022年3月31日 -9.87%
- 55億3100万
- 2023年3月31日 +11.39%
- 61億6100万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりです。2023/06/23 15:02
2 当期減少額のうち主なものは次のとおりです。建物 全社 浜松工場新建屋、室内野球練習場、子会社との交換用建物 2,371百万円 機械及び装置 各工場 生産設備等 1,312百万円 土地 全社 子会社との交換用土地、部品事業用土地、金型工場用土地 1,097百万円 工具、器具及び備品 各工場、開発技術 新機種対応金型、他開発試験備品等 1,016百万円
3 当期首残高及び当期末残高について、取得価額により記載しています。建設仮勘定 野球部、各工場 室内野球練習場、浜松工場建築費用、新機種対応機械等への振替 等 1,759百万円 機械及び装置 各工場 旧型機種対応設備等 638百万円 土地 本社 子会社との交換用土地 525百万円 - #2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1) 借手としてのリース取引2023/06/23 15:02
当グループは、主に土地、建物等の不動産や金型をリースにより賃借しています。当グループにおいては、各社がリース管理に責任を負っており、リース条件は個々に交渉され、幅広く異なる契約条件となっています。延長オプションは、主に土地及び建物に係る不動産リースに含まれており、その多くは、1年間ないし原契約と同期間にわたる延長オプション、また、6ヶ月前までに相手方に書面をもって通知した場合に早期解約を行うオプションとなっています。なお、これらのオプションは、リース契約主体が不動産を事業に活用する上で、必要に応じて使用されています。
① リース契約に係る費用及びキャッシュ・フロー - #3 注記事項-作成の基礎、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 浜松工場について、減損損失の認識の要否判定に用いられる回収可能価額は使用価値により測定しています。使用価値は、中期経営計画を基礎として算定された将来キャッシュ・フローを加重平均資本コストによる割引率で割引いて算定しています。将来キャッシュ・フローの見積りには客先からの受注予測等の仮定が織り込まれています。2023/06/23 15:02
また、主要な資産である機械装置の使用年数到来時の土地の公正価値は、外部の専門家から入手した評価額等に基づき算定しています。
(ⅲ)翌連結会計年度に与える重要な影響 - #4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 取得原価には、資産の取得に直接関連する費用及び原状回復費用等が含まれています。2023/06/23 15:02
土地及び建設仮勘定以外の各資産に係る減価償却は、各資産の見積耐用年数にわたり、定額法により行っています。主な見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2~50年 - #5 設備の新設、除却等の計画(連結)
- (単位:百万円)2023/06/23 15:02
(注)1 上記の金額には、使用権資産を含んでいます。セグメント名称 計画金額 主な投資内容 資金調達方法 米州 7,300 新機種設備・金型投資 等 " 中国 2,300 新機種設備・金型投資・土地 建屋 等 " アジア・欧州 2,000 新機種設備・金型投資・土地 建屋 等 " 合計 18,000 ― ―
2 完成後の増加能力については、仕様、工法及び生産シフト変化により、適切な算定が困難なため - #6 設備投資等の概要
- (単位:百万円)2023/06/23 15:02
セグメントの名称 設備投資額 主な投資内容 日本 7,093 新機種設備・土地 建屋 等 米州 3,509 新機種設備・金型投資・建屋 等