7313 テイ・エステック

7313
2024/04/26
時価
2581億円
PER 予
20.18倍
2010年以降
4.95-43.31倍
(2010-2023年)
PBR
0.78倍
2010年以降
0.49-1.94倍
(2010-2023年)
配当 予
3.85%
ROE 予
3.85%
ROA 予
2.78%
資料
Link
CSV,JSON

土地

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
75億100万
2009年3月31日 +8.87%
81億6600万
2010年3月31日 -0.33%
81億3900万
2011年3月31日 +14.25%
92億9900万
2012年3月31日 -1.62%
91億4800万
2013年3月31日 +5.84%
96億8200万
2014年3月31日 +5.86%
102億4900万
2015年3月31日 +12.76%
115億5700万
2018年3月31日 -5.54%
109億1700万
2019年3月31日 +1.74%
111億700万
2020年3月31日 +10.62%
122億8700万
2021年3月31日 +9.42%
134億4500万
2022年3月31日 +0.28%
134億8200万
2023年3月31日 +6.05%
142億9800万

個別

2008年3月31日
52億4600万
2009年3月31日 +4.06%
54億5900万
2010年3月31日 -1.47%
53億7900万
2011年3月31日 +24.69%
67億700万
2012年3月31日 -0.63%
66億6500万
2013年3月31日 ±0%
66億6500万
2014年3月31日 -2.22%
65億1700万
2015年3月31日 -3.44%
62億9300万
2016年3月31日 -0.72%
62億4800万
2017年3月31日 ±0%
62億4800万
2018年3月31日 ±0%
62億4800万
2019年3月31日 -1.78%
61億3700万
2020年3月31日 ±0%
61億3700万
2021年3月31日 ±0%
61億3700万
2022年3月31日 -9.87%
55億3100万
2023年3月31日 +11.39%
61億6100万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表(連結)
(注) 1 当期増加額のうち主なものは次のとおりです。
建物全社浜松工場新建屋、室内野球練習場、子会社との交換用建物2,371百万円
機械及び装置各工場生産設備等1,312百万円
土地全社子会社との交換用土地、部品事業用土地、金型工場用土地1,097百万円
工具、器具及び備品各工場、開発技術新機種対応金型、他開発試験備品等1,016百万円
2 当期減少額のうち主なものは次のとおりです。
建設仮勘定野球部、各工場室内野球練習場、浜松工場建築費用、新機種対応機械等への振替 等1,759百万円
機械及び装置各工場旧型機種対応設備等638百万円
土地本社子会社との交換用土地525百万円
3 当期首残高及び当期末残高について、取得価額により記載しています。
2023/06/23 15:02
#2 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
(1) 借手としてのリース取引
当グループは、主に土地、建物等の不動産や金型をリースにより賃借しています。当グループにおいては、各社がリース管理に責任を負っており、リース条件は個々に交渉され、幅広く異なる契約条件となっています。延長オプションは、主に土地及び建物に係る不動産リースに含まれており、その多くは、1年間ないし原契約と同期間にわたる延長オプション、また、6ヶ月前までに相手方に書面をもって通知した場合に早期解約を行うオプションとなっています。なお、これらのオプションは、リース契約主体が不動産を事業に活用する上で、必要に応じて使用されています。
① リース契約に係る費用及びキャッシュ・フロー
2023/06/23 15:02
#3 注記事項-作成の基礎、連結財務諸表(IFRS)(連結)
浜松工場について、減損損失の認識の要否判定に用いられる回収可能価額は使用価値により測定しています。使用価値は、中期経営計画を基礎として算定された将来キャッシュ・フローを加重平均資本コストによる割引率で割引いて算定しています。将来キャッシュ・フローの見積りには客先からの受注予測等の仮定が織り込まれています。
また、主要な資産である機械装置の使用年数到来時の土地の公正価値は、外部の専門家から入手した評価額等に基づき算定しています。
(ⅲ)翌連結会計年度に与える重要な影響
2023/06/23 15:02
#4 注記事項-重要な会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
取得原価には、資産の取得に直接関連する費用及び原状回復費用等が含まれています。
土地及び建設仮勘定以外の各資産に係る減価償却は、各資産の見積耐用年数にわたり、定額法により行っています。主な見積耐用年数は以下のとおりです。
・建物及び構築物 2~50年
2023/06/23 15:02
#5 設備の新設、除却等の計画(連結)
(単位:百万円)
セグメント名称計画金額主な投資内容資金調達方法
米州7,300新機種設備・金型投資 等"
中国2,300新機種設備・金型投資・土地 建屋 等"
アジア・欧州2,000新機種設備・金型投資・土地 建屋 等"
合計18,000
(注)1 上記の金額には、使用権資産を含んでいます。
2 完成後の増加能力については、仕様、工法及び生産シフト変化により、適切な算定が困難なため
2023/06/23 15:02
#6 設備投資等の概要
(単位:百万円)
セグメントの名称設備投資額主な投資内容
日本7,093新機種設備・土地 建屋 等
米州3,509新機種設備・金型投資・建屋 等
2023/06/23 15:02