長期前払費用
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 100万
- 2009年3月31日 +999.99%
- 8700万
- 2010年3月31日 -77.01%
- 2000万
- 2011年3月31日 -65%
- 700万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 8100万
- 2013年3月31日 -81.48%
- 1500万
- 2014年3月31日 -40%
- 900万
- 2015年3月31日 +833.33%
- 8400万
- 2016年3月31日 -82.14%
- 1500万
- 2017年3月31日 -53.33%
- 700万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 8800万
- 2019年3月31日 -79.55%
- 1800万
- 2020年3月31日 -83.33%
- 300万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 2億6100万
- 2022年3月31日 -61.69%
- 1億
- 2023年3月31日 -98%
- 200万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 長期前払費用
定額法(4～15年)を採用しています。
4 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しています。
(2) 投資損失引当金
関係会社等への投資に係る損失に備えるため、当該会社の財政状態等を勘案し、必要と認められる額を計上しています。
(3) 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、当事業年度における支給見込額に基づき計上しています。2023/06/23 15:02