テイ・エステック(7313)の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億8700万
- 2009年3月31日 -10.85%
- 3億4500万
- 2010年3月31日 -11.01%
- 3億700万
- 2011年3月31日 -12.38%
- 2億6900万
- 2012年3月31日 +14.87%
- 3億900万
- 2013年3月31日 +42.72%
- 4億4100万
- 2014年3月31日 +1.13%
- 4億4600万
- 2015年3月31日 +11.66%
- 4億9800万
- 2016年3月31日 -1.41%
- 4億9100万
- 2017年3月31日 -0.41%
- 4億8900万
- 2018年3月31日 -11.45%
- 4億3300万
- 2019年3月31日 +14.55%
- 4億9600万
- 2020年3月31日 -8.67%
- 4億5300万
- 2021年3月31日 -11.26%
- 4億200万
- 2022年3月31日 -14.93%
- 3億4200万
- 2023年3月31日 +6.73%
- 3億6500万
- 2024年3月31日 +74.52%
- 6億3700万
- 2025年3月31日 -6.91%
- 5億9300万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- リース契約に係る費用及びキャッシュ・アウトフローは、以下のとおりです。2025/06/18 16:13
(注)1 使用権資産の減価償却費は、連結損益計算書の「売上原価」及び「販売費及び一般管理費」に含まれてい(単位:百万円) 使用権資産の種類別の減価償却費 建物及び構築物 440 872 機械装置及び運搬具 46 48
ます。 - #2 注記事項-減損損失、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (単位:百万円)2025/06/18 16:13
アジア・欧州セグメントの連結子会社であるTS TECH Poland sp. z o.o.において、客先の生産状況等により、営業損益が会社設立時の事業計画と比較して著しく悪化したため、減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の判定を行いました。その結果、回収可能価額が帳簿価額を下回ったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、1,487百万円の減損損失を計上しています。場所 報告セグメント 種類 金額 ポーランド シロンスク県 アジア・欧州 建物及び構築物、機械装置及び運搬具等 1,487 その他 9
回収可能価額は、処分コスト控除後の公正価値を使用しています。公正価値は、外部の専門家から入手した評価額等によっており、観察不能なインプットを含む評価技法(インカムアプローチ)等に基づき算定しています。これは、公正価値ヒエラルキーのレベル3に該当します。 - #3 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 土地及び建設仮勘定以外の各資産に係る減価償却は、各資産の見積耐用年数にわたり、定額法により行っています。主な見積耐用年数は以下のとおりです。2025/06/18 16:13
・建物及び構築物 2~60年
・機械装置及び運搬具 2~25年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 建物 2~50年2025/06/18 16:13
構築物 2~50年
機械及び装置 2~17年