構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物 2～50年
構築物 2～50年
機械及び装置 2～16年

2015/06/24 12:54

#2 固定資産売却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	22	0
機械装置及び運搬具	12	11

2015/06/24 12:54

#3 固定資産売却益の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0	0
機械装置及び運搬具	78	36

2015/06/24 12:54

#4 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	234	71
機械装置及び運搬具	155	104

2015/06/24 12:54

#5 減損損失に関する注記（連結）

当グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
日本 埼玉県	事業用資産	建物及び構築物等	85百万円
日本 三重県	事業用資産	建物及び構築物等	14百万円
アメリカ オハイオ州	遊休資産	建物及び構築物等	21百万円
中国 湖北省	遊休資産	工具器具備品等	11百万円

当グループは、製品カテゴリーを資産グルーピングの基礎とし、資産を事業用資産、共用資産及び遊休資産にグルーピングしています。上記の事業用資産、遊休資産は、今後使用する見込みがないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、133百万円を特別損失に計上しています。
なお、回収可能価額は、正味売却可能価額により測定し、売却見込額より売却諸費用見込額を控除する方法により評価しています。

2015/06/24 12:54

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年

2015/06/24 12:54