有価証券報告書-第69期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

※5 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)
当グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
日本 埼玉県	事業用資産	土地及び建物等	202百万円
アメリカ アラバマ州	遊休資産	工具器具備品等	24百万円
中国 湖北省	遊休資産	工具器具備品等	181百万円

当グループは、製品カテゴリーを資産グルーピングの基礎とし、資産を事業用資産、共用資産及び遊休資産にグルーピングしています。上記の事業用資産、遊休資産は、今後使用する見込みがないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、407百万円を特別損失に計上しています。
なお、回収可能価額は、正味売却可能価額により測定し、売却見込額より売却諸費用見込額を控除する方法により評価しています。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
当グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	金額
日本 埼玉県	事業用資産	建物及び構築物等	85百万円
日本 三重県	事業用資産	建物及び構築物等	14百万円
アメリカ オハイオ州	遊休資産	建物及び構築物等	21百万円
中国 湖北省	遊休資産	工具器具備品等	11百万円

当グループは、製品カテゴリーを資産グルーピングの基礎とし、資産を事業用資産、共用資産及び遊休資産にグルーピングしています。上記の事業用資産、遊休資産は、今後使用する見込みがないため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、133百万円を特別損失に計上しています。
なお、回収可能価額は、正味売却可能価額により測定し、売却見込額より売却諸費用見込額を控除する方法により評価しています。