グローブライド(7990)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 62億7300万
- 2014年6月30日 -6.62%
- 58億5800万
- 2014年9月30日 +1.01%
- 59億1700万
- 2014年12月31日 +0.39%
- 59億4000万
- 2015年3月31日 -2.24%
- 58億700万
- 2015年6月30日 +2.86%
- 59億7300万
- 2015年9月30日 -0.45%
- 59億4600万
- 2015年12月31日 -0.13%
- 59億3800万
- 2016年3月31日 -1.7%
- 58億3700万
- 2016年6月30日 +0.72%
- 58億7900万
- 2016年9月30日 -0.24%
- 58億6500万
- 2016年12月31日 +1.01%
- 59億2400万
- 2017年3月31日 +0.27%
- 59億4000万
- 2017年6月30日 +0.93%
- 59億9500万
- 2017年9月30日 +1.18%
- 60億6600万
- 2017年12月31日 -0.61%
- 60億2900万
- 2018年3月31日 +0.66%
- 60億6900万
- 2018年6月30日 -0.46%
- 60億4100万
- 2018年9月30日 -0.89%
- 59億8700万
- 2018年12月31日 +0.15%
- 59億9600万
- 2019年3月31日 -1.28%
- 59億1900万
- 2019年6月30日 +0.9%
- 59億7200万
- 2019年9月30日 -0.03%
- 59億7000万
- 2019年12月31日 -2.19%
- 58億3900万
- 2020年3月31日 -2.28%
- 57億600万
- 2020年6月30日 -0.4%
- 56億8300万
- 2020年9月30日 -0.3%
- 56億6600万
- 2020年12月31日 -1.45%
- 55億8400万
- 2021年3月31日 +1.67%
- 56億7700万
- 2021年6月30日 +0.51%
- 57億600万
- 2021年9月30日 -1%
- 56億4900万
- 2021年12月31日 -0.32%
- 56億3100万
- 2022年3月31日 -2.1%
- 55億1300万
- 2022年6月30日 +0.13%
- 55億2000万
- 2022年9月30日 ±0%
- 55億2000万
- 2022年12月31日 -0.76%
- 54億7800万
- 2023年3月31日 +3.05%
- 56億4500万
- 2023年6月30日 +0.3%
- 56億6200万
- 2023年9月30日 -0.19%
- 56億5100万
- 2023年12月31日 +0.46%
- 56億7700万
- 2024年3月31日 -1.71%
- 55億8000万
- 2024年6月30日 -0.16%
- 55億7100万
- 2024年9月30日 +0.22%
- 55億8300万
- 2024年12月31日 -0.57%
- 55億5100万
- 2025年3月31日 +2.2%
- 56億7300万
- 2025年9月30日 -1.09%
- 56億1100万
- 2025年12月31日 -0.04%
- 56億900万
- 2026年3月31日 +2.55%
- 57億5200万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (ハ)小規模企業等における簡便法の採用2025/06/26 13:05
一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額
を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/26 13:05
(注) 1.評価性引当額が269百万円増加しております。この増加の主な内容は、棚卸未実現利益の控除に伴う税効果に係る評価性引当額が当期362百万円増加したことによるものであります。前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 投資有価証券評価損 286 百万円 268 百万円 退職給付に係る負債 1,689 百万円 1,659 百万円 繰越欠損金(注)2 503 百万円 508 百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #3 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び一部の連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。2025/06/26 13:05
確定給付型の制度として、退職一時金制度を設けており、一部の連結子会社では、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
また、従業員の退職等に際して、退職加算金を支払う場合があります。