ネポン(7985)の建物の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 6億8309万
- 2009年3月31日 -6.38%
- 6億3952万
- 2010年3月31日 -6.98%
- 5億9489万
- 2010年12月31日 -2.25%
- 5億8149万
- 2011年3月31日 -1.39%
- 5億7341万
- 2011年6月30日 -1.26%
- 5億6616万
- 2011年9月30日 +0.47%
- 5億6885万
- 2011年12月31日 -1.42%
- 5億6078万
- 2012年3月31日 -0.86%
- 5億5595万
- 2012年6月30日 +1.53%
- 5億6444万
- 2012年9月30日 -1.17%
- 5億5786万
- 2012年12月31日 -3.37%
- 5億3908万
- 2013年3月31日 -0.22%
- 5億3788万
- 2013年6月30日 -1.37%
- 5億3053万
- 2013年9月30日 +0.45%
- 5億3293万
- 2013年12月31日 -1.39%
- 5億2554万
- 2014年3月31日 +0.66%
- 5億2899万
- 2014年6月30日 +1.3%
- 5億3586万
- 2014年9月30日 -1.39%
- 5億2843万
- 2014年12月31日 +0.15%
- 5億2924万
- 2015年3月31日 +3.17%
- 5億4603万
- 2015年6月30日 +0.81%
- 5億5047万
- 2016年3月31日 +0.38%
- 5億5259万
- 2017年3月31日 -2.98%
- 5億3614万
- 2018年3月31日 -4.38%
- 5億1265万
- 2019年3月31日 +19.34%
- 6億1177万
- 2020年3月31日 -1.61%
- 6億191万
- 2021年3月31日 -2.84%
- 5億8480万
- 2022年3月31日 +3.42%
- 6億481万
- 2023年3月31日 -5.23%
- 5億7320万
- 2024年3月31日 -3.4%
- 5億5373万
- 2025年3月31日 -8.5%
- 5億668万
- 2026年3月31日 -10.58%
- 4億5309万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/30 9:06
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却益の注記
- ※3 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2026/06/30 9:06
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 2,805千円 -千円 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/30 9:06
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 58千円 489千円 機械及び装置 2,160 〃 542 〃 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は次のとおりであります。2026/06/30 9:06
上記のうち、( )内書は工場財団抵当並びに当該債務を示しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 現金及び預金(定期預金) 2,000千円 ( -千円) 2,000千円 ( -千円) 建物及び構築物 234,565 〃 ( 234,565 〃 ) 219,628 〃 ( 219,628 〃 ) 機械装置及び運搬具 1,330 〃 ( 1,330 〃 ) 1,330 〃 ( 1,330 〃 ) - #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2026/06/30 9:06
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 圧縮記帳額 111,756千円 111,756千円 (うち、建物及び構築物) 28,311 〃 28,311 〃 (うち、機械装置及び運搬具) 83,444 〃 83,444 〃 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2026/06/30 9:06
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。