ネポン(7985)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2016年3月31日
- 124万
- 2017年3月31日 +2.65%
- 128万
- 2018年3月31日 -45.55%
- 69万
- 2019年3月31日 -2.01%
- 68万
- 2020年3月31日 -36.02%
- 43万
- 2021年3月31日 +22.65%
- 53万
- 2022年3月31日 +28.92%
- 69万
- 2023年3月31日 +31.84%
- 91万
- 2024年3月31日 -15.04%
- 77万
- 2025年3月31日 -96.12%
- 30,000
- 2026年3月31日 -23.33%
- 23,000
個別
- 2013年3月31日
- 64万
- 2014年3月31日 +32.19%
- 84万
- 2015年3月31日 +50.12%
- 127万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、搬送機器サービス等が含まれております。2026/06/30 9:06
2 事業セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。
当連結会計年度(自2025年4月1日 至2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、搬送機器サービス等が含まれております。
2 事業セグメントに対する固定資産の配分基準と関連する減価償却費の配分基準が異なっております。2026/06/30 9:06 - #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/30 9:06
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 旅費交通費 158,265 〃 141,329 〃 減価償却費 24,545 〃 20,003 〃 研究開発費 500,895 〃 450,215 〃 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 9:06
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 減損損失 11,655 〃 13,664 〃 減価償却費限度超過額 16,239 〃 13,607 〃 役員退職慰労引当金 11,380 〃 12,034 〃
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/30 9:06
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損損失 11,655 〃 13,664 〃 減価償却費限度超過額 16,239 〃 13,607 〃 役員退職慰労引当金 11,380 〃 12,034 〃
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度のキャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、以下のとおりであります。2026/06/30 9:06
営業活動によるキャッシュ・フローは、3億8千5百万円のプラス(前連結会計年度は1億7千万円のプラス)となりました。その主な要因は、棚卸資産の減少2億4千3百万円、減価償却費1億5千2百万円であります。
投資活動によるキャッシュ・フローは、1億2千万円のマイナス(前連結会計年度は5千8百万円のマイナス)となりました。その主な要因は、無形固定資産の取得による支出8千4百万円、有形固定資産の取得による支出5千6百万円であります。