有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 無形固定資産
自動車部品事業における新基幹システム等であります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。
① リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額
前連結会計年度(平成25年3月31日)
| 機械装置及び運搬具 | 工具、器具及び備品 | 合計 |
| 取得価額相当額 | 673,303千円 | 16,085千円 | 689,388千円 |
| 減価償却累計額相当額 | 519,380千円 | 14,282千円 | 533,662千円 |
| 期末残高相当額 | 153,923千円 | 1,802千円 | 155,726千円 |
当連結会計年度(平成26年3月31日)
| 機械装置及び運搬具 | 工具、器具及び備品 | 合計 |
| 取得価額相当額 | 495,515千円 | -千円 | 495,515千円 |
| 減価償却累計額相当額 | 408,522千円 | -千円 | 408,522千円 |
| 期末残高相当額 | 86,993千円 | -千円 | 86,993千円 |
2014/08/22 15:02 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/08/22 15:02 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/08/22 15:02