無形固定資産
自動車部品事業における新基幹システム等であります。
(2)リース資産の減価償却の方法
連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計処理基準に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりであります。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっており、その内容は次のとおりであります。
① リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額
前連結会計年度(平成25年3月31日)

	機械装置及び運搬具	工具、器具及び備品	合計
取得価額相当額	673,303千円	16,085千円	689,388千円
減価償却累計額相当額	519,380千円	14,282千円	533,662千円
期末残高相当額	153,923千円	1,802千円	155,726千円

当連結会計年度(平成26年3月31日)

	機械装置及び運搬具	工具、器具及び備品	合計
取得価額相当額	495,515千円	-千円	495,515千円
減価償却累計額相当額	408,522千円	-千円	408,522千円
期末残高相当額	86,993千円	-千円	86,993千円

2014/08/22 15:02

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/08/22 15:02

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/08/22 15:02