ソフトウエア
個別
- 2013年3月31日
- 1億238万
- 2014年3月31日 -11.38%
- 9072万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、工具、器具及び備品のうち金型・治工具等及び平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~38年
機械及び装置 2年~8年
工具、器具及び備品 2年~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2014/08/22 15:02 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- このうち主なものは次のとおりであります。2014/08/22 15:02
2 当期減少額については、建設仮勘定からの各資産科目への振替によるものを除き、いずれも売却又は除却によるものであります。① 建物 (長野工場)(長野工場) 物流施設移設関係消火栓 18,071千円21,400千円 (各工場) 成形用型治具関係 137,175千円 ⑥ ソフトウエア (本社) 新基幹システム関係 18,171千円 ⑦ 無形リース資産 (本社) 新経費システム導入関係 11,340千円
このうち主なものは次のとおりであります。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、工具、器具及び備品のうち金型・治工具等及び平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~38年
機械装置及び運搬具 2年~10年
工具、器具及び備品 2年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
また、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。
なお、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2014/08/22 15:02