建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年11月20日
- 45億2400万
- 2009年11月20日 -0.02%
- 45億2300万
- 2010年11月20日 -6.92%
- 42億1000万
- 2011年11月20日 -4.66%
- 40億1400万
- 2012年11月20日 -5.73%
- 37億8400万
- 2013年11月20日 -0.5%
- 37億6500万
- 2014年11月20日 -10.39%
- 33億7400万
- 2015年11月20日 -8.65%
- 30億8200万
- 2016年11月20日 -1.46%
- 30億3700万
- 2017年11月20日 -3.26%
- 29億3800万
- 2018年11月20日 +0.1%
- 29億4100万
- 2019年11月20日 -4.73%
- 28億200万
- 2020年11月20日 -5.78%
- 26億4000万
- 2021年11月20日 -4.39%
- 25億2400万
- 2022年11月20日 -2.26%
- 24億6700万
- 2023年11月20日 +5.84%
- 26億1100万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/02/19 9:15
建物及び構築物 2～50年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2024/02/19 9:15
前連結会計年度(自 2021年11月21日至 2022年11月20日) 当連結会計年度(自 2022年11月21日至 2023年11月20日) 建物及び構築物 3 百万円 17 百万円 機械装置及び運搬具 2 百万円 5 百万円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 総資産の増加1,233百万円は、流動資産の減少1,315百万円及び固定資産の増加2,548百万円によるものであります。2024/02/19 9:15
流動資産1,315百万円の減少は主に、原材料及び貯蔵品407百万円が増加した一方、電子記録債権205百万円、商品及び製品1,017百万円、その他流動資産636百万円が減少したことによるものであります。また、固定資産2,548百万円の増加は主に、建物及び構築物143百万円、工具、器具及び備品154百万円、投資有価証券864百万円、退職給付に係る資産1,007百万円、その他投資382百万円が増加したことによるものであります。
負債の減少2,787百万円は、流動負債の減少3,512百万円及び固定負債の増加725百万円によるものであります。