象印マホービン（7965）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年11月20日: 1億1900万
2010年11月20日 +0.84%: 1億2000万
2011年2月20日 -5%: 1億1400万
2011年5月20日 -14.04%: 9800万
2011年8月20日 +46.94%: 1億4400万
2011年11月20日 +52.08%: 2億1900万
2012年2月20日 +8.22%: 2億3700万
2012年5月20日 -52.74%: 1億1200万
2012年8月20日 +49.11%: 1億6700万
2012年11月20日 -27.54%: 1億2100万
2013年2月20日 +35.54%: 1億6400万
2013年5月20日 -26.83%: 1億2000万
2013年8月20日 +19.17%: 1億4300万
2013年11月20日 -0.7%: 1億4200万
2014年2月20日 +16.2%: 1億6500万
2014年5月20日 -45.45%: 9000万
2014年8月20日 +88.89%: 1億7000万
2014年11月20日 +10%: 1億8700万
2015年2月20日 -4.81%: 1億7800万
2015年5月20日 -30.9%: 1億2300万
2015年8月20日 +78.86%: 2億2000万
2015年11月20日 +4.09%: 2億2900万
2016年2月20日 -37.99%: 1億4200万
2016年5月20日 -9.86%: 1億2800万
2016年8月20日 +284.38%: 4億9200万
2016年11月20日 -54.88%: 2億2200万
2017年2月20日 -2.7%: 2億1600万
2017年5月20日 -21.76%: 1億6900万
2017年8月20日 +66.86%: 2億8200万
2017年11月20日 -1.77%: 2億7700万
2018年2月20日 +5.42%: 2億9200万
2018年5月20日 -39.04%: 1億7800万
2018年8月20日 +46.07%: 2億6000万
2018年11月20日 -9.62%: 2億3500万
2019年2月20日 +117.45%: 5億1100万
2019年5月20日 -67.51%: 1億6600万
2019年8月20日 +25.9%: 2億900万
2019年11月20日 +27.75%: 2億6700万
2020年2月20日 +30.71%: 3億4900万
2020年5月20日 -40.69%: 2億700万
2020年8月20日 -5.8%: 1億9500万
2020年11月20日 +37.44%: 2億6800万
2021年2月20日 -5.6%: 2億5300万
2021年5月20日 -31.23%: 1億7400万
2021年8月20日 +32.18%: 2億3000万
2021年11月20日 +15.22%: 2億6500万
2022年2月20日 +25.28%: 3億3200万
2022年5月20日 +6.02%: 3億5200万
2022年8月20日 +6.82%: 3億7600万
2022年11月20日 +8.78%: 4億900万
2023年2月20日 -14.43%: 3億5000万
2023年5月20日 -24%: 2億6600万
2023年8月20日 +23.31%: 3億2800万
2023年11月20日 ±0%: 3億2800万
2024年2月20日 +7.01%: 3億5100万
2024年5月20日 -31.34%: 2億4100万
2024年8月20日 +44.4%: 3億4800万
2024年11月20日 +12.93%: 3億9300万
2025年2月20日 -21.12%: 3億1000万
2025年5月20日 +12.9%: 3億5000万
2025年8月20日 +5.71%: 3億7000万
2025年11月20日 -2.7%: 3億6000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
a.満期保有目的の債券
償却原価法
b.その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は主として移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
② デリバティブ
時価法
③ 棚卸資産
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a.商品及び製品・仕掛品・原材料
主として総平均法
b.貯蔵品
主として最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/02/18 9:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
a.商品及び製品・仕掛品・原材料
主として総平均法
2026/02/18 9:19