建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
定額法を採用しております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/13 15:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内容は次の通りであります。

	前連結会計年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)	当連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物及び構築物	2千円	0千円
機械装置及び運搬具その他	156千円5千円	62千円4千円

2018/03/13 15:00

#3 固定資産除売却損の注記

※3.固定資産除売却損の内訳は次の通りであります。

前事業年度(自 平成28年1月1日至 平成28年12月31日)		当事業年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)
建物	2千円	建物	0千円
機械及び装置	156千円	機械及び装置	62千円

2018/03/13 15:00

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次の通りであります。

	前連結会計年度(平成28年12月31日)	当連結会計年度(平成29年12月31日)
建物	684,770千円	647,927千円
土地	4,021,432千円	4,021,432千円

担保付債務は、次の通りであります。

2018/03/13 15:00

#5 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(注)1.建物の減価償却累計額には、資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額が含まれております。
2.建設仮勘定の当期増加額の主に飯能先進技術センター建屋816,999千円であります。

2018/03/13 15:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社は、定率法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
ただし、当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 7～50年
機械及び装置 5～9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/03/13 15:00