有価証券報告書-第71期(平成30年6月21日-令和1年6月20日)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
・2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。
・2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他
…定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
・2007年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。
・2007年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
ただし、建物(建物附属設備を除く)および2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)
…社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
その他
…定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法によっております。