有価証券報告書-第70期(平成29年6月21日-平成30年6月20日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
・平成19年3月31日以前に取得したもの
主として、旧定率法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については旧定額法を採用しております。
・平成19年4月1日以降に取得したもの
主として、定率法を採用しております。
ただし、当社および国内連結子会社については、建物(建物附属設備を除く)および平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10年～50年
機械装置及び運搬具 4年～16年
② 無形固定資産(ソフトウェアおよびリース資産を除く)
定額法によっております。
③ ソフトウェア(自社利用分(リース資産を除く))
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
④ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
⑤ 長期前払費用
定額法によっております。