有価証券報告書-第49期(平成26年10月21日-平成27年10月20日)

男性 11名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
取締役社長 (代表取締役)		大川 博美	昭和6年1月16日生	昭和42年8月 家具販売業を個人創業 昭和42年12月 富士スチール㈱(現㈱オリバー)代表取締役社長就任(現任) 昭和58年10月 ㈱西三河ニューテレビ放送(現ミクスネットワーク㈱)代表取締役社長就任(現任) 昭和61年11月 ㈱エム・エッチ・ジェイ(現大川㈱)代表取締役社長就任(現任) 昭和63年8月 オリバーファームニュージーランドLTD.代表取締役会長就任(現任) 平成6年9月 オリバーアメリカ・インターナショナルINC.代表取締役会長就任 平成7年6月 オリバーアメリカ・インターナショナルINC.代表取締役社長就任(現任)	(注)4	―
取締役副社長	営業統括本部長 中日本部、アミューズメント業務推進、デザイン企画部担当	村上 周一	昭和28年12月6日生	昭和51年4月 当社入社 平成1年10月 本店第一部次長 平成3年1月 取締役就任 平成15年10月 西日本事業部長 平成16年10月 常務取締役 平成17年10月 西日本営業部長 平成18年10月 専務取締役 平成25年10月 営業統括本部長(現任) ホーム・アミューズ営業部、PD営業部担当 平成26年10月 ホーム・アミューズ部、PD部担当 平成27年10月 取締役副社長(現任) 中日本部、アミューズメント業務推進、デザイン企画部担当(現任)	(注)4	13
専務取締役	営業統括副本部長 東日本営業部長	大川 和昌	昭和37年3月30日生	昭和60年4月 豊田通商㈱入社 平成1年4月 当社入社 平成11年10月 国際部長兼秘書室長 平成12年1月 取締役就任 平成16年10月 常務取締役 平成21年10月 首都圏営業部長 平成24年10月 東京デザイン部担当 平成25年10月 営業統括副本部長(現任) 平成27年10月 専務取締役(現任) 東日本営業部長(現任)	(注)4	41
専務取締役	営業統括副本部長 西日本営業部長	太田 博幸	昭和38年9月13日生	昭和63年12月 当社入社 平成20年10月 西日本営業部長 平成21年1月 取締役就任 平成23年10月 常務取締役 平成25年10月 営業統括副本部長(現任) 西日本営業部長(現任) 平成27年10月 専務取締役(現任)	(注)4	13

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有 株式数 (千株)
常務取締役	管理本部長	岸邊 均	昭和33年7月30日生	昭和56年3月 当社入社 平成18年10月 中部営業部長 平成19年1月 平成22年10月 取締役就任 名古屋営業部長 平成24年10月 関東営業部長 平成27年10月 常務取締役(現任) 管理本部長(現任)	(注)4	9
常務取締役	生産本部長	山本 隆夫	昭和33年8月28日生	昭和56年3月 当社入社 平成20年10月 執行役員 平成22年10月 本店営業部長 平成23年10月 中部営業部長 平成25年10月 マーケティング本部長 平成26年1月 取締役就任 平成27年10月 常務取締役(現任) 生産本部長(現任)	(注)4	12
取締役		中川 俊治	昭和22年2月19日生	昭和54年2月 税理士登録 昭和54年4月 中川税理士事務所開設 平成5年3月 有限会社ナカガワ代表取締役社長(現任) 平成21年7月 幸和工業株式会社監査役(現任) 平成28年1月 当社取締役就任(現任)	(注)4	―
常勤監査役		早見 誠一	昭和30年8月18日生	昭和54年3月 当社入社 平成17年10月 東日本営業部長 平成24年1月 当社常勤監査役就任(現任)	(注)5	7
監査役		大島 俊明	昭和24年11月14日生	昭和54年8月 税理士開業 昭和63年1月 当社監査役就任(現任)	(注)5	―
監査役		杉浦 正健	昭和9年7月26日生	昭和47年4月 弁護士登録 昭和52年10月 浅沼法律事務所(現 浅沼・杉浦法律事務所)主宰(現任) 平成25年1月 当社監査役就任(現任)	(注)5	1
監査役		近藤 克麿	昭和26年7月21日生	昭和57年3月 公認会計士登録 昭和57年10月 税理士登録 平成2年7月 近藤克麿公認会計士事務所開設 平成23年6月 東陽倉庫株式会社監査役(現任) 平成25年1月 当社監査役就任(現任)	(注)5	―
				計		97

(注)1.取締役中川俊治氏は、社外取締役であります。
2.監査役杉浦正健氏及び近藤克麿氏は、社外監査役であります。
3.専務取締役大川和昌は、取締役社長大川博美の二女の配偶者であります。
4.平成28年1月15日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.平成28年1月15日開催の定時株主総会の終結の時から4年間