#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 3.減価償却費の調整額は、全社資産に係る償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。
5.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額35,373百万円には、セグメント間取引消去△1,311百万円、全社資産36,685百万円が含まれております。全社資産は、主に、親会社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券等)、及び管理部門に係る資産等であります。
3.減価償却費の調整額は、全社資産に係る償却費であります。
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、全社資産に係るものであります。
5.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
6.減価償却費には、長期前払費用に係る償却費が含まれております。
7.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2024/03/29 10:22
#3 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ
時価法2024/03/29 10:22
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）: 出方法
当社は、有形及び無形固定資産のうち減損の兆候がある資産または資産グループについて、当該資産または資産グループから得られる使用価値または正味売却価額が帳簿価額を下回った場合、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。
② 主要な仮定
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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 商品、製品、原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 7～50年2024/03/29 10:22