構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 3～17年

2024/03/29 10:22

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)		当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物	0	百万円	-	百万円
機械装置及び運搬具	0		0

2024/03/29 10:22

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)		当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物	4	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	1		8

2024/03/29 10:22

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2022年1月1日至 2022年12月31日)		当連結会計年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)
建物及び構築物	4	百万円	7	百万円
機械装置及び運搬具	9		72

2024/03/29 10:22

#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

流動資産の減少の主な要因は、未収入金が8億4百万円増加したものの、受取手形及び売掛金が15億62百万円、商品及び製品が9億53百万円それぞれ減少したことによるものです。
固定資産の増加の主な要因は、有形固定資産の建設仮勘定が34億53百万円減少したものの、有形固定資産の建物及び構築物が36億37百万円、機械装置及び運搬具が13億85百万円それぞれ増加したことによるものです。
(負債)

2024/03/29 10:22