クリナップ(7955)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 9億6600万
- 2008年3月31日 -66.98%
- 3億1900万
- 2009年3月31日 -85.27%
- 4700万
- 2010年3月31日 +340.43%
- 2億700万
- 2011年3月31日 -49.28%
- 1億500万
- 2012年3月31日 +157.14%
- 2億7000万
- 2013年3月31日 +66.67%
- 4億5000万
- 2014年3月31日 +37.78%
- 6億2000万
- 2015年3月31日 +65.97%
- 10億2900万
- 2016年3月31日 -14.77%
- 8億7700万
- 2017年3月31日 +44.13%
- 12億6400万
- 2018年3月31日 +35.76%
- 17億1600万
- 2019年3月31日 -11.36%
- 15億2100万
- 2020年3月31日 -13.08%
- 13億2200万
- 2021年3月31日 +39.49%
- 18億4400万
- 2022年3月31日 -19.14%
- 14億9100万
- 2023年3月31日 +5.43%
- 15億7200万
- 2024年3月31日 +31.3%
- 20億6400万
- 2025年3月31日 -0.78%
- 20億4800万
- 2026年3月31日 +31.64%
- 26億9600万
個別
- 2007年3月31日
- 9億6600万
- 2008年3月31日 -66.98%
- 3億1900万
- 2009年3月31日 -85.27%
- 4700万
- 2010年3月31日 +340.43%
- 2億700万
- 2011年3月31日 -49.28%
- 1億500万
- 2012年3月31日 +157.14%
- 2億7000万
- 2013年3月31日 +66.67%
- 4億5000万
- 2014年3月31日 +37.78%
- 6億2000万
- 2015年3月31日 +65.97%
- 10億2900万
- 2016年3月31日 -14.77%
- 8億7700万
- 2017年3月31日 +44.13%
- 12億6400万
- 2018年3月31日 +35.76%
- 17億1600万
- 2019年3月31日 -11.36%
- 15億2100万
- 2020年3月31日 -13.08%
- 13億2200万
- 2021年3月31日 +39.49%
- 18億4400万
- 2022年3月31日 -19.14%
- 14億9100万
- 2023年3月31日 +5.43%
- 15億7200万
- 2024年3月31日 +31.3%
- 20億6400万
- 2025年3月31日 -0.78%
- 20億4800万
- 2026年3月31日 +31.64%
- 26億9600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 9:10
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 37 295 その他有価証券評価差額金 △15 648 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △81 △79 その他有価証券評価差額金 △876 △1,171 その他 △17 △40
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/24 9:10
(注)1.評価性引当金が309百万円減少しております。この減少の主な内容は、将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額が304百万円減少し、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が5百万円減少したことに伴うものであります。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 固定資産圧縮積立金 △81 △79 その他有価証券評価差額金退職給付に係る資産 △876△147 △1,171△668 その他 △89 △116
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額