- 7950
- 2026/10/15
- 時価
- 88億円
- PER 予
- 4.73倍
- 2010年以降
- 6.93-18.2倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.46倍
- 2010年以降
- 0.27-0.48倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.74%
- ROE 予
- 9.77%
- ROA 予
- 8.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本デコラックス（7950）の法人税の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1287万
- 2009年3月31日 +4.32%
- 1343万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 2億2114万
- 2011年3月31日 +38.8%
- 3億694万
- 2012年3月31日 -26.19%
- 2億2655万
- 2013年3月31日 -44.91%
- 1億2480万
- 2014年3月31日 +144.78%
- 3億550万
- 2015年3月31日 -9.05%
- 2億7784万
- 2016年3月31日 +28.48%
- 3億5696万
- 2017年3月31日 -23.39%
- 2億7345万
- 2018年3月31日 -18.61%
- 2億2256万
- 2019年3月31日 -12.2%
- 1億9539万
- 2020年3月31日 -19.26%
- 1億5776万
- 2021年3月31日 -10.74%
- 1億4081万
- 2022年3月31日 -52.19%
- 6733万
- 2023年3月31日 +277%
- 2億5383万
- 2024年3月31日 -20.9%
- 2億78万
- 2025年3月31日 -9.25%
- 1億8221万
- 2026年3月31日 +22.38%
- 2億2299万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/06/24 12:44
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 流動負債は前事業年度末より2百万円増加の1,456百万円、固定負債は前事業年度末より160百万円増加の928百万円となりました。2026/06/24 12:44
流動負債増加の主な原因は、電子記録債務及び買掛金が減少したものの、前受金、未払法人税等及び設備関係支払手形が増加したこと等によるものです。固定負債増加の主な原因は、繰延税金負債が増加したこと等によるものです。
当事業年度末の純資産は前事業年度末より590百万円増加して16,339百万円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
