減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- -1億4100万
- 2010年3月31日 -26.24%
- -1億7800万
- 2011年3月31日 -19.1%
- -2億1200万
- 2012年3月31日
- -1億8300万
- 2013年3月31日
- -1億2400万
- 2014年3月31日 -21.77%
- -1億5100万
- 2015年3月31日 -27.15%
- -1億9200万
- 2016年3月31日 ±0%
- -1億9200万
- 2017年3月31日
- -1億8900万
- 2018年3月31日 -26.46%
- -2億3900万
- 2019年3月31日
- -1億9700万
- 2020年3月31日 -37.56%
- -2億7100万
- 2021年3月31日 -13.65%
- -3億800万
- 2022年3月31日
- -2億9700万
- 2023年3月31日
- -1億4400万
個別
- 2009年3月31日
- -9100万
- 2010年3月31日 -56.04%
- -1億4200万
- 2011年3月31日 -24.65%
- -1億7700万
- 2012年3月31日
- -1億5600万
- 2013年3月31日
- -9100万
- 2014年3月31日 -19.78%
- -1億900万
有報情報
- #1 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。2023/06/28 10:06
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は建物附属設備の取得(100百万円)、主な減少額は減価償却費(71百万円)であります。当連結会計年度の主な増加額は建物附属設備の取得(21百万円)、主な減少額は減価償却費(73百万円)であります。