建物

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として、太陽光発電設備(建物及び構築物)であります。
② リース資産の減価償却の方法

2016/06/29 11:55

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～47年
構築物 3～50年
機械及び装置 2～11年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/29 11:55

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	5百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	2 〃	2 〃

2016/06/29 11:55

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
固定資産は、前連結会計年度末と比較し16億32百万円増加の145億43百万円となりました。これは、投資その他の資産が4億85百万円減少しましたが、有形固定資産が19億80百万円、無形固定資産が1億36百万円増加したことによります。投資その他の資産の減少は、繰延税金資産が3億35百万円増加しましたが、投資有価証券が売却と時価評価により8億3百万円減少したことなどによります。有形固定資産の増加は、当社塗装工場の増築及び中国子会社の新工場建設などにより建設仮勘定が9億15百万円減少しましたが、建物及び構築物が13億95百万円、機械装置及び運搬具が13億84百万円増加したことなどによります。
(流動負債)

2016/06/29 11:55

#5 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

2.時価の算定方法
当連結会計年度末の時価は、土地については固定資産税評価額に基づき合理的に調整した金額、建物については帳簿価額をもって時価とみなしております。

2016/06/29 11:55

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
在外連結子会社については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～11年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/29 11:55