コマニー(7945)の仕掛品の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 1億1209万
- 2010年3月31日 +7.93%
- 1億2098万
- 2010年12月31日 +12.11%
- 1億3563万
- 2011年3月31日 -33.42%
- 9031万
- 2011年6月30日 +47.27%
- 1億3300万
- 2011年9月30日 -19.55%
- 1億700万
- 2011年12月31日 +45.79%
- 1億5600万
- 2012年3月31日 -17.95%
- 1億2800万
- 2012年6月30日 +32.81%
- 1億7000万
- 2012年9月30日 -14.71%
- 1億4500万
- 2012年12月31日 +22.07%
- 1億7700万
- 2013年3月31日 -36.72%
- 1億1200万
- 2013年6月30日 +51.79%
- 1億7000万
- 2013年9月30日 -4.12%
- 1億6300万
- 2013年12月31日 +17.79%
- 1億9200万
- 2014年3月31日 -18.75%
- 1億5600万
- 2014年6月30日 -26.92%
- 1億1400万
- 2014年9月30日 +68.42%
- 1億9200万
- 2014年12月31日 -32.29%
- 1億3000万
- 2015年3月31日 -29.23%
- 9200万
- 2015年6月30日 +10.87%
- 1億200万
- 2015年9月30日 +3.92%
- 1億600万
- 2015年12月31日 +40.57%
- 1億4900万
- 2016年3月31日 -42.95%
- 8500万
- 2016年6月30日 +88.24%
- 1億6000万
- 2016年9月30日 -23.75%
- 1億2200万
- 2016年12月31日 +19.67%
- 1億4600万
- 2017年3月31日 -36.3%
- 9300万
- 2017年6月30日 +23.66%
- 1億1500万
- 2017年9月30日 +8.7%
- 1億2500万
- 2017年12月31日 +4.8%
- 1億3100万
- 2018年3月31日 -31.3%
- 9000万
- 2018年6月30日 +71.11%
- 1億5400万
- 2018年9月30日 -4.55%
- 1億4700万
- 2018年12月31日 +29.25%
- 1億9000万
- 2019年3月31日 -41.05%
- 1億1200万
- 2019年6月30日 +41.96%
- 1億5900万
- 2019年9月30日 +15.09%
- 1億8300万
- 2019年12月31日 +10.93%
- 2億300万
- 2020年3月31日 -32.02%
- 1億3800万
- 2020年6月30日 +7.97%
- 1億4900万
- 2020年9月30日 +16.11%
- 1億7300万
- 2020年12月31日 +19.65%
- 2億700万
- 2021年3月31日 -33.82%
- 1億3700万
- 2021年6月30日 +45.26%
- 1億9900万
- 2021年9月30日 +3.52%
- 2億600万
- 2021年12月31日 +40.29%
- 2億8900万
- 2022年3月31日 -45.67%
- 1億5700万
個別
- 2008年3月31日
- 9059万
- 2009年3月31日 -8.04%
- 8330万
- 2010年3月31日 +24.32%
- 1億356万
- 2011年3月31日 -33.15%
- 6923万
- 2012年3月31日 +51.66%
- 1億500万
- 2013年3月31日 -8.57%
- 9600万
- 2014年3月31日 +25%
- 1億2000万
- 2015年3月31日 -28.33%
- 8600万
- 2016年3月31日 -16.28%
- 7200万
- 2017年3月31日 +18.06%
- 8500万
- 2018年3月31日 -7.06%
- 7900万
- 2019年3月31日 +30.38%
- 1億300万
- 2020年3月31日 +26.21%
- 1億3000万
- 2021年3月31日 +2.31%
- 1億3300万
- 2022年3月31日 +16.54%
- 1億5500万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表(連結)
- また、収益認識会計基準第86項また書き(1)に定める方法を適用し、当事業年度の期首より前までに行われた契約変更について、すべての契約変更を反映した後の契約条件に基づき会計処理を行い、その累積的影響額を当事業年度の期首の繰越利益剰余金に加減しております。2022/06/24 13:33
この結果、従来の方法と比較して、当事業年度の貸借対照表は、流動資産の契約資産は22億56百万円増加し、商品及び製品は9億57百万円、原材料及び貯蔵品は4億40百万円、仕掛品は3億43百万円、その他は4億11百万円減少し、流動負債のその他は4億61百万円減少しております。当事業年度の損益計算書の売上高は17億79百万円、売上原価は13億81百万円増加、販売費及び一般管理費は14百万円、営業外費用は12百万円減少しており、営業利益は4億12百万円、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ4億25百万円増加しております。
当事業年度の期首の純資産に累積的影響が反映されたことにより、株主資本等変動計算書の繰越利益剰余金の当期首残高は1億14百万円増加しております。 - #2 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- また、収益認識会計基準第86項また書き(1)に定める方法を適用し、当連結会計年度の期首より前までに行われた契約変更について、すべての契約変更を反映した後の契約条件に基づき会計処理を行い、その累積的影響額を当連結会計年度の期首の利益剰余金に加減しております。2022/06/24 13:33
この結果、従来の方法と比較して、当連結会計年度の連結貸借対照表は、流動資産の受取手形、売掛金及び契約資産は22億56百万円増加し、商品及び製品は9億37百万円、原材料及び貯蔵品は4億40百万円、仕掛品は3億43百万円、その他は4億11百万円減少し、流動負債のその他は4億61百万円減少しております。当連結会計年度の連結損益計算書の売上高は17億79百万円、売上原価は13億70百万円増加、販売費及び一般管理費は14百万円、営業外費用は12百万円減少しており、営業利益は4億23百万円、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ4億35百万円増加しております。
当連結会計年度の期首の純資産に累積的影響が反映されたことにより、連結株主資本等変動計算書の利益剰余金の当期首残高は1億21百万円増加しております。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2022/06/24 13:33
a 商品及び製品、仕掛品
主として受注品については個別法、その他のものは先入先出法 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2022/06/24 13:33
流動資産は256億87百万円となり、前連結会計年度末と比較して2億18百万円の増加となりました。これは主に、受取手形、売掛金及び契約資産が27億65百万円増加し、現金及び預金が20億35百万円、商品及び製品が3億27百万円、仕掛品が1億55百万円減少したことによります。
固定資産は117億17百万円となり、前連結会計年度末と比較して87百万円の増加となりました。これは、有形固定資産が1億93百万円、無形固定資産が90百万円増加し、投資その他の資産が1億96百万円減少したことによります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2022/06/24 13:33
① 商品及び製品、仕掛品
受注品については個別法、その他のものは先入先出法