シード(7743)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 735万
- 2014年3月31日 -23.72%
- 561万
- 2015年3月31日 -60.1%
- 223万
- 2016年3月31日 -36.53%
- 142万
- 2017年3月31日 -4.29%
- 136万
- 2018年3月31日 -24.85%
- 102万
- 2019年3月31日 +51.08%
- 154万
- 2020年3月31日 -69.17%
- 47万
- 2021年3月31日 -6.72%
- 44万
- 2022年3月31日 +41.22%
- 62万
- 2023年3月31日 -62.04%
- 23万
- 2024年3月31日 -12.61%
- 20万
- 2025年3月31日 +157.21%
- 53万
- 2026年3月31日 -55.7%
- 23万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/22 15:22
(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれないセグメントであり、眼鏡及び眼内レンズ等を含んでおります。(単位:千円) その他の項目 減価償却費 3,274,518 3,274,518 535 3,275,053 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 6,596,862 6,596,862 5,710 6,602,573
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/22 15:22
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 貸倒引当金繰入額 15,110 14,850 減価償却費 262,880 249,222 - #3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社における余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産であります。2026/06/22 15:22
(注)減価償却費には長期前払費用の償却額、資本的支出には長期前払費用の増加額がそれぞれ含まれております。(単位:千円) その他の項目 報告セグメント計 その他 調整額 連結財務諸表計上額 減価償却費(注) 3,274,518 535 44,452 3,319,505 有形固定資産及び無形固定資産の増加額(注) 6,596,862 5,710 727,069 7,329,642
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #4 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/22 15:22
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:22
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 税務上の繰越欠損金(注) 734,926 889,036 減価償却費 3,660 4,250 資産除去債務 12,530 12,530
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 15:22
営業活動の結果増加した資金は、2,690百万円(前年同期2,978百万円の増加)となりました。資金増加の主な要因は、減価償却費の計上3,200百万円や税金等調整前当期純利益の計上1,486百万円であります。資金減少の主な要因は、在庫の積み上げによる棚卸資産の増加1,785百万円であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)