ソフトウエア
連結
- 2016年3月31日
- 2億9600万
- 2017年3月31日 +248.65%
- 10億3200万
個別
- 2016年3月31日
- 2億5700万
- 2017年3月31日 +291.05%
- 10億500万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ)無形固定資産2017/06/26 10:21
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3) リース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする方法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/06/26 10:21 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等の受入により、取得価額から控除した圧縮記帳累計額は、次のとおりであります。2017/06/26 10:21
前連結会計年度(平成28年3月31日) 当連結会計年度(平成29年3月31日) 土地 100 100 ソフトウエア 2 2 計 532 1,032 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 下関工場 窯業系外装材生産設備 160百万円2017/06/26 10:21
ソフトウエア 基幹システム構築 他 880百万円
建設仮勘定、ソフトウエア仮勘定 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、一部の連結子会社及び在外連結子会社は定額法
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法
③リース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする方法によっております。
④長期前払費用
定額法
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2017/06/26 10:21