- 5187
- 2026/10/02
- 時価
- 111億円
- PER 予
- 16.45倍
- 2009年以降
- 9.02-55.56倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.56倍
- 2009年以降
- 0.45-1.08倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 4.09%
- ROE 予
- 3.4%
- ROA 予
- 2.78%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2018年12月31日
- 2億1461万
- 2019年12月31日 +9.18%
- 2億3431万
個別
- 2018年12月31日
- 4110万
- 2019年12月31日 +78.13%
- 7322万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。2020/03/27 11:39 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
(イ)商品及び製品・仕掛品
主に総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(ロ)原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。2020/03/27 11:39 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
・商品及び製品・仕掛品
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
・原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定額法を採用しております。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、法人税法に規定する旧定額法を採用しております。2020/03/27 11:39 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)により償却しております。
主な借地権の償却期間は、34年であります。2020/03/27 11:39