無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 73億6800万
- 2015年3月31日 +44.79%
- 106億6800万
個別
- 2014年3月31日
- 74億4900万
- 2015年3月31日 +44.91%
- 107億9400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) セグメント資産の調整額29,830百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産29,830百万円が含まれております。2015/06/15 9:50
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額500百万円は、本社の設備投資額等であります。
3.セグメント損益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、キャラクターコンテンツ事業等を含んでおります。
2.調整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント損益の調整額△3,963百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△3,963百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額29,110百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産29,110百万円が含まれております。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,674百万円は、本社の設備投資額等であります。
3.セグメント損益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2015/06/15 9:50 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ①リース資産の内容2015/06/15 9:50
無形固定資産
主として、アミューズメント機器事業におけるソフトウェアであります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、オンラインコンテンツについては見積サービス提供期間(2~3年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/15 9:50 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/15 9:50
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 繰越欠損金 1,939百万円 170百万円 無形固定資産 1,479百万円 790百万円 減損損失 17百万円 16百万円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2015/06/15 9:50
(注) 前連結会計年度および当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 連結子会社の繰越税額控除 766百万円 1,191百万円 無形固定資産 1,479百万円 790百万円 減価償却費 324百万円 283百万円
- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2015/06/15 9:50
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「オンラインコンテンツ仮勘定」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた7,300百万円は、「オンラインコンテンツ仮勘定」4,547百万円、「その他」2,753百万円として組み替えております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2015/06/15 9:50
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法、オンラインコンテンツについては見積サービス提供期間(2~3年)に基づく定額法を採用しております。