6417 三共

時価

5049億円

PER 予

10.14倍

2010年以降

4.15-199.32倍
（2010-2024年）

1.7倍

2010年以降

0.56-1.69倍
（2010-2024年）

4.12%

ROE 予

16.71%

ROA 予

14.4%

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、製品期首たな卸高、資産除去債務

【期間】

通期

年度	持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減		製品期首たな卸高		資産除去債務
2008/03	-879百万		713百万		-
2009/03	-		368百万	-48.4%	-
2010/03	-		40百万	-89.1%	-
2011/03	-		35百万	-12.5%	59百万
2012/03	-		27百万	-22.9%	58百万	-1.7%
2013/03	-		174百万	+544.4%	58百万	±0%
2014/03	-		-		59百万	+1.7%
2015/03	-		-		63百万	+6.8%
2016/03	-		-		63百万	±0%
2017/03	-		-		63百万	±0%
2018/03	-		-		59百万	-6.3%
2019/03	-		-		62百万	+5.1%
2020/03	-		-		75百万	+21%
2021/03	-		-		75百万	±0%
2022/03	-		-		73百万	-2.7%
2023/03	-		-		75百万	+2.7%
2024/03	-		-		76百万	+1.3%

2008年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -8億7900万
製品期首たな卸高: 7億1300万
資産除去債務: -

2009年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: 3億6800万
資産除去債務: -

2010年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: 4000万
資産除去債務: -

2011年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: 3500万
資産除去債務: 5900万

2012年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: 2700万
資産除去債務: 5800万

2013年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: 1億7400万
資産除去債務: 5800万

2014年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 5900万

2015年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 6300万

2016年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 6300万

2017年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 6300万

2018年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 5900万

2019年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 6200万

2020年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 7500万

2021年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 7500万

2022年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 7300万

2023年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 7500万

2024年3月

持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減: -
製品期首たな卸高: -
資産除去債務: 7600万