持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、当期製品製造原価、機械及び装置
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -8億7900万
- 当期製品製造原価
- 1265億600万
- 機械及び装置
- 15億5800万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 925億2400万
- 機械及び装置
- 11億7500万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 739億2300万
- 機械及び装置
- 16億300万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 846億1300万
- 機械及び装置
- 11億8800万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 710億8100万
- 機械及び装置
- 8億8400万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 513億2400万
- 機械及び装置
- 6億4200万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 4億7700万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 5億1900万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 8億1900万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 7億2100万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 5億5200万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 4億7100万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 4億3800万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 3億4700万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 3億5300万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 4億2100万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 機械及び装置
- 5億7600万