持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減、当期製品製造原価、固定資産計
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -8億7900万
- 当期製品製造原価
- 1265億600万
- 固定資産計
- 1348億400万
2009年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 925億2400万
- 固定資産計
- 1332億100万
2010年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 739億2300万
- 固定資産計
- 1347億5000万
2011年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 846億1300万
- 固定資産計
- 1344億1500万
2012年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 710億8100万
- 固定資産計
- 1305億6400万
2013年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- 513億2400万
- 固定資産計
- 1247億5500万
2014年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 1248億600万
2015年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 1096億500万
2016年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 978億7600万
2017年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 730億3200万
2018年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 714億5800万
2019年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 674億7000万
2020年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 491億9000万
2021年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 487億6100万
2022年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 443億5300万
2023年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 441億5300万
2024年3月
- 持分法の適用範囲の変動に伴う自己株式の増減
- -
- 当期製品製造原価
- -
- 固定資産計
- 406億5400万